「AGA（男性型脱毛症）は単なる老化現象ではなく、進行性の疾患である」という認識は、医学界や当事者の間では広まりつつあります。実際に、AGAは男性ホルモンや遺伝的要因が関与する明確なメカニズムによって発症・進行し、放置すれば薄毛は徐々に進行していきます。治療薬も開発され、早期に適切な治療を行えば、進行を抑制したり、発毛を促したりすることも可能です。このように、医学的な観点からは「治療可能な疾患」としての側面を持つAGAですが、それでもなお、日本の公的医療保険制度においては、保険適用の対象外となっています。この背景には、いくつかの「壁」が存在します。まず、前述の通り「生命への直接的な危険性がない」という点が大きな壁です。健康保険制度は、国民の生命や健康を守ることを最優先としており、AGAのようにQOL（生活の質）に関わる問題ではあっても、生命維持に不可欠とは見なされにくいのが現状です。次に、「美容目的」というレッテルです。AGA治療の主たる目的が外見の改善にあると捉えられ、病気の治療というよりも美容医療の範疇とされてしまう傾向があります。これにより、他の美容整形手術などと同様に、保険適用の対象外と判断されやすくなっています。さらに、「加齢現象との区別」も難しい問題です。AGAの発症には個人差がありますが、一般的には加齢とともに進行する傾向があります。どこまでが治療すべき「疾患」で、どこからが自然な「老化」なのか、その線引きを明確に行い、保険適用の基準を設定することは容易ではありません。そして、最大の壁とも言えるのが「医療財政」の問題です。AGAの潜在的な患者数は非常に多く、もし保険適用となれば、莫大な医療費が必要となります。限られた医療資源をどのように配分するかという観点から、AGA治療への保険適用は優先順位が低いと判断されがちです。「AGAは病気である」という認識が社会全体に浸透し、当事者の精神的な苦痛やQOL低下への理解が深まったとしても、これらの壁を乗り越えて保険適用を実現するには、相当なハードルがあると言わざるを得ません。将来的には、医療技術の進歩や社会情勢の変化によって、議論が進む可能性も否定できませんが、現時点では、AGA治療は自由診療であるという現実を受け止め、その中で最善の選択をしていくことが求められています。